数学に苦労する子供にはゲームが役に立つという大学教授

かねてから問題が指摘されているアメリカの数学（算数）教育。スタンフォード大の教授は、「数学に苦労する子供にはゲームが役に立つ」と考え、新しい教育法の開発に取り組んでいる。

この人物は、ナショナル・パブリック・ラジオで“数学の専門家”として知られるキース・デヴリン博士。数学の学習においては「量的なリテラシー（または日常数学のリテラシー）」を育成することが重要であり、ビデオゲームは、そのリテラシー育成のために教師の助けになるという。

例えば、野外市場の屋台で働くブラジルの子供たちは、喧噪の中でも、値段やお釣りの計算を間違えることはない。ところが、教室で紙と鉛筆をわたされ、学校で教わる式を用いて同じ計算問題を解こうとすると、つまずいてしまう。

これは、数学には「難しいもの」というイメージがつきまとっているため。映画やテレビで、数学者が難解そうな数式に取り組んでいる姿が、そうしたイメージを人々に植え付けている。大半の人は中等学校から脱落しはじめていることから、数学の学習を楽しく、面白くすることが大事だと博士は考えた。

そこで、かけ算の九九や方程式のルールを頭に詰め込むのではなく、数学的思考を促進するツールとして、ビデオゲームを活用しようと提案。同業の数学者やゲーム開発者たちとチームを組み、学習支援を目的としたゲームを作っている。

具体的にどんなゲームなのかはまだ不明だが、これにより、数学教師の役割は根本的に変わってしまうのだとか（もちろん博士は「教師が用済みになるわけではない」とも言っている）。そして、強力な新ツールを活用することで、学習者一人一人が能力の限界に挑戦できるようになるらしい。

「どんなビデオゲームだって学習装置として機能する。殺人やクルマの盗難と同じように、数学だって学べるのです」というデヴリン博士。この、ゲームへの偏見をにおわす言葉には首をかしげるが（ゲームに反感をもつ人に向けた方便だとは思うけれど）、数学を面白くするゲームの開発には期待したいところだ。

（中島理彦）

さあ新学期…直後に学校変更 計画的避難区域の指定受け

福島県川俣町の山木屋地区にある幼稚園と小中学校に通う子どもたち約１００人が１８日から急きょ、別の学校にバス通学することになった。福島第一原発事故の影響で、政府が指定する「計画的避難区域」に同地区が入る見通しのためだ。子どもたちは新学期が始まって１０日ほどで、慣れ親しんだ場を去ることになる。

町教育委員会が１５日、町内で保護者会を開いて決めた。山木屋幼稚園は区域外の川俣南幼稚園に、山木屋小と山木屋中は区域外の川俣南小に移る。いずれも北西に１０キロほど離れている。

保護者会では、父母から「放射能の蓄積は心配ないのか」「移転先でいじめの心配は？」といった不安の声があがった。

計画的避難区域に長く住むと浴びる放射線量が多くなるため、住民は１カ月ほどの間に区域外に移ることが求められる。一部の保護者は、子どもが学校以外の生活も区域外で過ごせるよう、炊事、洗濯などの設備のある町の合宿所（通称・とれんぴあ）に「緊急避難」することを希望した。

町の神田紀（おさむ）教育長は「子どもたちに何の罪もない。山木屋地区に何の落ち度もない。痛恨の極みだが、子どもたちの避難を開始していただきたい」と述べた。

山木屋小と山木屋中のＰＴＡ会長広野義孝さん（４３）が「残念だが、ここにいることは子どもにとってよくない。子どもに『なんで父ちゃん逃がしてくんなかった』と言われて後悔したくない」と声を震わせると、保護者からはすすり泣きが漏れた。（上沢博之、市原研吾）

千葉・船橋 福島から避難の小学生に“放射能いじめ”

福島県から避難してきた小学生が「放射能がうつる」などと偏見を持たれるケースが千葉県船橋市であり、同市教育委員会が市内の小中学校に適切な指導を求める通達を出した。「避難している人の気持ちを考えて」と配慮を要請している。専門家は「放射能はうつらない。正しい知識の教育が必要」と呼びかけている。

船橋市教育委員会に情報を寄せた船橋市議によると、震災直後の３月中旬、福島県南相馬市から船橋市の親類宅に身を寄せていた小学５年生と１年生の兄弟が、公園で遊んでいた際に地元の子供たちから声を掛けられた。

「どこから来たの」と聞かれたので、兄弟が「福島」と答えると、子供たちは「放射能がうつる」「わあー」と叫び逃げたという。

兄弟は泣きながら帰宅。今月から市内の小学校に転校する予定だったが、両親は「子供を我慢させてまで千葉にいる必要はない」と福島市に移ったという。

市教委では、３月２８日に市内の小中学校計８３校に適切な指導を求める通達をメールで送付。指導にあたっては「思いやりを持って接し、温かく迎える」「避難している人の気持ちを考えて言動に注意する」など避難している子供たちへの配慮を要請。さらに「（放射線に対する）大人の不安が子供たちに影響を与え、冷静な対応が取れなくなる恐れがある」と保護者と連携した対応の重要性も指摘した。

全国各地には、被災地から移り住んだり転校した子供が多くいる。約９００人を受け入れている新潟県教育庁では「子供たちは噂に左右されやすい。被災者に限らず、親が亡くなったなどの個別の事情は、保護者と相談して他の子供たちに具体的に明かすようにしている」と対応策を説明。「その方が偏見を減らせるのではないかと思う」としている。

情報を寄せた市議は「学校から子供たちにきちんと指導してほしい。（偏見を持たぬよう）大人が手本になることが一番大事だ」と強調した。

▼放射線医学総合研究所　放射線を浴びたとしても除染済みであれば他の人に影響することはない。そもそも避難した方たちの中に除染を必要とするレベルを浴びた人はいない。子供にはきちんとした知識を教育することが大事だ。  [ 2011年4月15日 06:00 ]